C-Braceを活用して歩行するためには、「長下肢装具を自身で振る」必要があります。
そのために下記のような身体的条件が必要となります。

☆ 体幹の筋力がしっかりしている
☆ 脚を振り出せる程度の股関節の筋力がある
☆ 股関節の筋力の代わりに、腰などを使い脚を振り出せる
☆ 痙性がない、あっても微弱

〇 膝の屈曲拘縮　：10° 以下
〇 膝の内外反変形：10° 以下
〇 体重　：125kg 以下
〇 脚長差：15㎝ 以下

- 脊髄損傷
- ポリオ・PPS
- 末梢神経損傷による筋力低下
など

その他適応になる疾患もあります。

弛緩性麻痺とは、筋肉がだらんと力が入らなくなる状態の麻痺のことです。

痙性麻痺とは、筋肉が異常に緊張して突っ張り、手足がこわばる状態の麻痺のことです。

C-Braceには痙性に対応する機能(動力)が備わっていないため、基本的に「痙性麻痺の方は対象外」になります。
「脳卒中」が原因の場合は痙性麻痺の方が多いため、基本的に適応外となる理由です。
ただし痙性が微弱の場合は、対象になることがあります。

全国の義肢装具製作施設で作ることができます。
かかりつけの医療機関または義肢装具製作施設にご相談ください。

☆C-Braceの取扱いが可能な義肢装具製作施設
　 → 『C-Braceライセンス先』

☆お近くの義肢装具製作施設の検索
　→ 『全国の義肢装具製作施設』（テクノエイド補装具製作業者情報システム）

　
【補足】
補装具は、医師の診断の元に使用される方の症状や体にあわせて処方され製作されます。
そのためオットーボックの装具製品をご利用の場合、医師の診断の元、全国の義肢装具製作施設より購入が可能です。

電子機器のため、
✓ 充電が必要です。
　使用状況によって充電の持ちは異なりますので、毎日充電をする必要があります。
✓ 電子部分が水に触れると故障の原因となります。生活防水レベルです。
　装着したまま入浴することはできません。

いいえ、階段を上る動力は備わっていません。
ただし麻痺のレベルやご自身の能力によっては、階段を上る方は居ます。

練習を行うことで、油圧抵抗を伴って階段を下りることはできます。C-Braceの特徴的な機能です。

最大耐荷重は125kgです。

ただし、長下肢装具のデザインおよび使用するパーツによって異なります。
例：両側膝継手/片側足継手 → 最大耐荷重 110kg

20名弱のユーザー様が居ます。（2026年7月現在）
うち3名は両側でご使用されています。

いいえ、基本的にはリハビリが必要になります。
麻痺のレベルやご本人の能力によって直ぐに歩けるようになる方もいますし、リハビリを数か月（3～6カ月程度が一般的）行い、使いこなせるようになる方もいらっしゃいます。

もともと膝をロックして荷重する方は、比較的早い段階で使いこなせる方が多いです。
立脚初期に膝折れ傾向にある方は、身体や股関節の使い方など学習が必要です。

C-Braceは、コンピューター制御膝継手であり、高額な装具製品となっております。
金額の目安として、2026年3月時点で1本当たりの概算金額は680万円ほどとなりますが、C-Braceを購入する際は、以下の制度を活用できる可能性があります。
＊適応となるパーツ・材料の内容により、費用は変わります。

使用可能な制度
・労災保険
・障害者総合支援法
・各種医療保険
・その他（自費、自賠責保険など）

制度の詳細は「製品の購入について」をご覧ください。

業務上のケガや通勤中の事故で身体に障害が残った場合に、医師が必要と認めた義肢や装具などは治療や生活の補助として自己負担なく支給されます。
支給を受けるには医師の診断書や装具の必要性の意見書を添えて、本人または事業主が労災保険に申請し、労働基準監督署の認定を受ける必要があります。

詳しくは、ユーザー様が製品を購入する義肢装具製作会社にご確認ください。

身体障害者手帳を持つ人や支援対象者が、日常生活や歩行に支障がある場合、義肢や装具などを原則1割負担（所得に応じて一定の上限負担）で支給を受けることができます。
支給を受けるには市区町村の障害福祉窓口に申請し、審査・適合確認を経て決定されます。

詳しくは、製品を購入する義肢装具製作会社や、各市区町村の相談窓口にご確認ください。

保険制度を利用して練習用仮義肢・治療用装具を製作する場合には、療養費払いという制度がとられています。
これは一旦、義肢装具の製作を受けた製作施設に対し現金払いを行った後、手続き機関に請求を行い、自己負担額を差し引いた金額が還付されるシステムです。

詳しくは、ユーザー様が製品を購入する義肢装具製作会社や、各医療機関にご相談ください。

・自費でのご購入

・交通事故の場合には自賠責保険が適用されることもございます。
　なお、任意保険は制度ではないため、条件によります。

詳しくは、ユーザー様が製品を購入する義肢装具製作会社や、各医療機関にご相談ください。